大学3年生の男女500人を対象に就職先の選定において気になる点についてアンケートを取ったというマイナビニュースの記事がありました。
マイナビニュース
その記事によると学生が就職先選定において気にしている点、1位は「給与額」(49.6%)、2位「残業時間」(24.0%)が、3位「福利厚生」(23.8%)となり、給与額の高さが際立つ結果となったそうです。
1位がダントツで給与とは個人的には驚きなんですが、たしかにずーっと働くかもしれない就職先を選定する上で給与は気になりますよね。
会社ごとの平均給与を知るためには、各社の有価証券報告書をあさる必要があります。
開示義務があるのは上場している会社だけですが、上場企業はかならず有価証券報告書の中で平均年収を開示しています。
（ちなみに、会社に給与を聞くのはあまりにリスクが大きいのでやめた方が絶対良いです。）
でも、有価証券報告書ってページ数が多くて探すのがとっても面倒臭いです。そもそも有価証券報告書ってなんやねん！という方にとってはとっつきにくいです。
でも大丈夫です。
国内に上場している全企業の平均年収を一気に見れる超便利なサイトがあるんです。
その名も「年収プロ」です。
年収プロが便利
この超便利サイトは超便利です。
まずはサイトをご覧下さい。こちらをクリック＞＞年収プロ。
上場企業の平均年収がずらーっと一覧になっています。
年収プロの便利なところは年収だけでなく、平均年齢、社員数、平均勤続年数までバッチリ記載されているところです。
平均年収ってそれだけを見ても、いったい高いのか安いのか分からないですよね。
同じ平均年収1000万円でも、平均年齢が48才と32才だと全然意味が違います。
また、年収プロは業界別にまとめられているので、興味のある業界に絞って、平均年収をランキング形式で見れるのが便利なポイントです。
年収プロのデータの信頼度
年収を調べるためのサイトはググればいくつか出てきますが、その多くはクチコミの情報の集合体だったりするので、その信頼性は決して高いとは言い切れません。
しかし、年収プロは違います。
このサイトの情報はすべて、有価証券報告書から抜粋しているので、完全なる客観的事実としての情報だけが収録されています。
有価証券報告書の説明は以下、日本証券業協会の引用に留めますが、要するに上場企業が開示を義務づけられている書類です。
有価証券報告書は、金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3カ月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています。会社の概況から事業内容、営業状況、財務諸表まで多岐にわたる情報が盛り込まれており、投資判断の資料として一般にも公開されています。財務局、金融庁ホームページ（EDINET）、各証券取引所で閲覧できます。なお、有価証券報告書は、全国の政府刊行物センターあるいは主な書店等で購入できます。
まとめ
年収プロを使えば、興味のある業界ごとに各社の平均年収が一気にチェックできます。
就職活動での会社選びでは重宝するサイトになること間違いなしですので、是非活用しましょう！
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